パートやアルバイトをするうえで、休憩時間に関する正しい知識は入れておくべきです。本記事ではパートやアルバイトの休憩時間について、労働時間に対する休憩時間の長さや、法律上の休憩時間の規定まで詳しく解説していきます。
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パートやアルバイトの休憩時間「法律上のルール」
パートやアルバイトの休憩時間については法律で定められています。記載されている労働時間に対する休憩時間は、以下のとおりです。
6-8時間：45分以上
8時間を超える：60分以上
休憩時間は労働基準法第34条で定められており、労働時間時間が6時間を超えると少なくとも45分の休憩時間を労働時間の途中に与える必要があります。また、労働時間時間が8時間以上になると、少なくとも1時間の休憩が発生します。パートやアルバイトスタッフに限らず、社員雇用されている従業員も同じ規定で休憩時間を取ります。
休憩時間に給料は発生しない
残念ながら、休憩時間に対しては時給は発生しません。労働基準法においては、賃金は労働に対して支払われるという考えがあります。そのため、勤務時間の中の休憩時間であっても、仕事をしていない時間ですので、給与は発生しません。
6時間勤務でも休憩を入れる職場はある
先ほどお伝えしたとおり、法律上では6時間勤務以上から休憩が発生しますが、就業先の職場によっては、勤務時間が5時間や6時間だったとしても休憩時間を設けていることもあります。
このように「必要より多い休憩時間」を設定するのは問題なく、勤務先の自由となっています。6時間以内での勤務でも、休憩時間が発生するかどうかは、それぞれのアルバイト先へ確認するようにしましょう。
8時間ピッタリの労働でも1時間休憩とする職場が多い
労働時間が8時間ちょうどであれば、法律のルール上での休憩時間は45分休憩となります。しかし、労働時間が8時間ちょうどであっても、休憩時間を1時間としているお店や企業がほとんどです。
上述したとおり、必要より多い休憩時間を設定するのは問題ありません。
休憩時間は自由時間であることが条件
休憩時間は、自由時間であることが条件になっています。そのため、事業者側が休憩時間中に仕事を頼むということはできず、休憩しながら何かをするように指示することは違法になります。
「この応対だけ休憩しながらしておいて欲しい！」など、スタッフ不足や忙しさを理由に何かの作業を依頼されることはあると思います。そういったときに、勤務先に協力的であることはとでも大事なことではありますが、あまりにも強制的な場合は、労働者として「給料はでますか？」とキッパリ言い切ることも大切です。
事業者側がアルバイトスタッフに対して、休憩中に自由にさせず仕事をさせる行為は違法になるため、もしも仕事を頼まれても「休憩中です」と伝えて断って構いません。
休憩時間は分割できる
休憩時間は分割して取得することができます。例えば8時間労働で1時間の休憩時間がある場合、30分と30分に分けるなどの休憩も認められています。
このように忙しい日で1時間きっちり休憩が取れない日は、分割して取ることも可能なので、臨機応変に対応することができます。また、休憩を分ける際は、周囲のスタッフと相談しておくとよいでしょう。
忙しい時こそ休憩が大切です。休憩の取り忘れがないように、忙しい中でも工夫して休み時間を作るようにしてください。
休憩が取れなかった場合
次に、休憩が取れなかった場合の対応についてです。
例えば、8時間労働の「1時間休憩、実働7時間」の契約で休憩が取れなそうな場合は、時間をずらして休憩をしましょう。もしも、まったく休憩が取れなかった場合は、実働8時間分の給料の計算してもらってください。
その際、休憩が取れなかったことは報告をしましょう。そうしなければ、せっかく働いているのに、いつも通り休憩を取っていると認識されてしまい、働き損になってしまいます。
また、休憩を取れなかったといって、仕事が終わってから休憩を取って帰るなどというやり方は違法とされています。対処方法は時間を勤務時間の合間で時間を調整するか、働いて給料を受け取るかになります。
休息時間と休憩時間の違い
上述してきたとおり、休憩時間には仕事をしませんので賃金は発生しません。一方で、会社独自に休息をする時間を設けている場合などがあります。
長時間の労働を続けさせるのではなく、「短時間の休息を取りながら働きましょう」といったコンセプトの休息です。この場合の休息であれば、休憩時間とは違って給料が発生します。あくまでも、労働時間の中での短時間の休息という位置づけになります。
効率的にバイトするなら6時間が良い？
もっとも効率的にアルバイトをして稼げるのは、6時間の勤務と言われています。
例えば、時給1,000円のアルバイトをしたとします。
7時間労働（休憩時間は45分）の場合、実働6時間15分で給料は6250円になります。一方で、6時間労働の場合は休憩時間が発生しませんので、実働時間も6時間になり、給料は6000円となります。
1日の給料が250円下がるというデメリットはありますが、6時間労働であれば、社内で45分間の休憩をするより、1時間自由に過ごせるプライベートの時間ができます。好みの問題ではありますが、拘束時間を減らし効率を上げるのであれば、6時間労働が合っているかも知れません。
ただし、6時間をずっと通しで働くことは体力的に厳しいという考え方もあるでしょう。拘束時間、休憩時間、給料などを総合的にみて、どう働きたいのか、自分のスタイルと照らし合わせてシフトを組むようにしてください。
以上、パートやアルバイトの休憩時間について解説しました。
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