【バイトの辞め方】円満に職場を退職するため伝え方

「バイトを辞めたい」と決意した時は、いつ・だれに・どうやって退職の意思を伝えるべきかを考えて行動する必要があります。せっかくお世話になった職場ですので、円満に退職できるように丁寧に話を進めましょう。
本記事では、バイトの辞め方、退職の意思の伝え方について詳しく解説していきます。

バイトの辞め方・伝え方

「いつ」バイトを辞めることを伝えるか

退職の意思を告げる時期は、『2週間前まで』が一般的です。これは、法律上の規定にもなっており、雇用期間を定めていない無期雇用のアルバイトであれば、2週間前までを期限とし、退職の意思を雇用主に伝えることで、退職が可能となります。

ただし、会社によって2週間以上前の報告が必要な場合もあります。会社の就業規則をよく確認しておきましょう。この他にも、当人と会社の間で合意ができれば、即日退職も可能です。
会社側の立場を考えるのであれば、目安として『1ヶ月前』までに退職の意思を伝えることで、会社は新しいバイトの採用や引き継ぎができるため、円満に退職できるでしょう。

「だれに」バイトを辞めることを伝えるか

退職の意思を伝える相手は、現場の責任者です。飲食店などのお店であれば店長、会社であれば上長に伝えましょう。
話しやすい先輩に伝えても、人事の責任者に伝わらない可能性があります。人事権のある人が認識することで、退職準備が進められます。

「どうやって」バイトを辞めることを伝えるか

退職の意思を伝える最も良い方法は、直接伝えることです。特に定められたルールはありませんが、直接伝えた方が誤解も生まれにくく、誠意をもって伝えることができるでしょう。
どうしても出勤が難しい場合は、電話やメールでの対応も可能ですが、体調不良などが理由で、直接会うことが難しい場合に限られます。基本的には、直接伝えることが良いでしょう。

バイトを辞める理由

バイトを辞める理由は「ポジティブな理由（仕方がない理由）」と「ネガティブな理由」の2種類です。
例えば、学業や部活に励みたいことや、引越し、家庭環境の変化、就職先が決まったことなどがポジティブな退職理由になります。
反対に、ネガティブな退職理由としては、人間関係の悪化や業務内容の好き嫌いなどがあります。こういったネガティブな理由があったとしても、角が立つ言い方は避けるべきでしょう。

退職理由については、「バイトを辞める理由10選！円満に辞めるための伝え方」で解説していますので、こちらもどうぞご覧ください。

バイト辞めれない場合の対処法

次に、どうしてもバイトが辞められない場合の対処法を解説していきます。

勤務期間が短く、言い出せない

働き出してすぐに、バイトが向いていないと感じてしまった場合、せっかく雇ってもらったのに申し訳ないという気持ちになり、退職希望を伝えにくいということは多々あると思います。実際に、人を雇うときには採用、労務税務関連の手続き、新人教育などを含めさまざまなコスト（時間とお金）を費やします。

ですが、本当に辞めたいのであればできるだけ早く伝えるべきです。辞めたいという気持ちを引きずったまま働くのは自分にとっても会社にとってもプラスには働きません。

そもそも、すぐに辞めてはいけないルールはありませんので、正直に退職の意思を伝えるべきでしょう。そのまま働き続けることによって、ストレスが溜まってしまうため、早めに決断して報告するべきでしょう。

引き止められて辞められない

引き止めを受けている場合は、きっぱりと退職の意思を言い切って、話を進めましょう。まずは、退職日を確定させることが重要です。

その際に、退職希望日は余裕を持って設定し、後任への引き継ぎはしっかり行うことを心がけましょう。このように退職に向けて順序よく動いていけば、会社側も円満に退職を進めてくれるはずです。

仮に、ここまでやっても辞めさせてくれない場合は、退職の意志を伝えた日の2週間後には辞められると定められているため、このことをしっかりと理解しておき、退職交渉のときの最終手段として使ってください。
会社側と当人の間でできる退職交渉はここまでです。それでも辞めさせてもらえない場合は、各都道府県にある労働局の専用窓口に相談するようにしましょう。

バイトを辞める前の確認事項・やっておくこと

最後に、バイトを辞める前の確認事項とやっておくことべきことを一つずつ詳しく解説していきます。

バイトを辞める日時の決定

法律上のルールとしては、2週間後に辞めることはできますが、無理やり辞めるのではなく、お店や会社の事情に配慮して決定していくべきでしょう。

例えば、月単位でシフトが決まる職場であれば、1ヶ月以上は余裕をみて、シフトが決まる前に退職希望を伝えておく必要があります。このように、できる限り会社に迷惑をかけないように配慮することが、円満な退職につながります。

業務の引き継ぎ・後任の育成

退職後の職場環境のことを考えて、適切な業務の引き継ぎを行いましょう。できれば、日頃から独自の仕事をすることは避けたいですが、長く勤めた方は、自然とその人だけの仕事ができてしまっています。

退職後も柔軟に対応できるよう、そういった特別な仕事は引き継いでおくべきです。また、あなたのポストになり得る後任の育成もしておきましょう。そうすることで、退職後の社内環境も大きく変わることはありませんし、退職はするものの、とても評価をされるはずです。

有給消化の確認

アルバイトでも規定の勤務日数と勤務時間に到達すれば、有給が発生します。条件は、半年以上勤務していることです。その後は1年ごとに有給休暇が、1週間（1年間）の労働日数に準じて発生します。

お店や会社の上司に聞くことで、有給日数を調べてもらえますので、退職前に必ず確認し、有給を使い切りましょう。アルバイトスタッフにも、有給を使用する権利があります。せっかく長く働いて取得した権利ですので、活用してみてはいかがでしょうか。

退職書類作成の確認

アルバイトでも退職届が必要な場合があります。会社ごとの特定の書式がありますので、上司に確認をとり、適宜対応をしてください。

仕事仲間への報告・挨拶

同僚の退職は、職場のモチベーション低下に繋がってしまいます。上司に退職の意思を伝えた時に、仕事仲間への報告はいつするかも相談しておくべきでしょう。

私物の持ち帰り

長く働いた人ほど、社内に私物が多く持ち込まれている場合があります。私物を残して退職し、会社の迷惑にならないよう、計画的に整理しておくことをおすすめします。

返却物の確認

会社から借りているマニュアルやユニフォームなどは、退職時に返却しましょう。また、これら以外にもパソコンやスマホ、衣類、靴など会社特有の貸し出し品がないか確認しておくと安心です。

バイト代の受け渡しについて

給与が指定口座振込みであれば、問題ありません。その他に、手渡しで給与をもらっている場合は、退職後はいつ受け渡しになるか必ず確認しておきましょう。

源泉徴収票について

所得税をバイト代から源泉徴収してもらい、会社に税金を納めてもらっている可能性があります。毎月の給与などで源泉徴収額が差し引かれていれば源泉徴収されていますので、退職する時に源泉徴収票を必ずもらうようにしましょう。確定申告を自身でする場合に、既に税金を納めている証明になります。場合によっては多く納めすぎた税金が還付されます。退職後1ヵ月以内に発行することが会社には義務付けられていますので、退職後に郵送で送ってもらうか、退職時に手渡ししてもらうように請求しましょう。

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